カブール陥落から韓国が学ぶべき真の教訓

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　この記事は、2021年9月6日に「ハンギョレ」に初出掲載されたものです。

　アフガニスタンの轍を踏まないために、韓国は朝鮮半島で米軍が果たす役割を再検討する必要がある。

　２０２１年８月１５日のカブール陥落は全世界に衝撃を与えたが、韓国にはことさらであった。

　仁川（インチョン）国際空港にもカブール空港と同じことが起こり得るという政治家たちの発言は、朝鮮戦争中の漢江人道橋爆破事件や１９７５年４月３０日のサイゴン陥落による混乱と悲劇を思い出す人々に鮮明な既視感を呼び起こしたに違いない。

　外国の報道もこれに一役買った。ワシントンポストでコラムニストを務めるマーク・ティーセンが、「韓国がこの種の持続的攻撃にさらされた場合、米国の支援がなければ即座に陥落するだろう」とツイートした後、韓国の新聞の一面はそのツイートでもちきりになった。

　ベテランの外国特派員で朝鮮半島の情勢を長年見守ってきたシム・ジェフンとドナルド・カークは、韓国が台湾や日本とは異なる安全保障上の脅威の可能性に直面している、なぜなら「文在寅大統領政権は、平和と緊張緩和という空虚なスローガンを口にする一方で、米韓同盟をないがしろにし、年次軍事演習を削減している」からだと書いた。

　アフガニスタン陥落以来、韓国の国家安全保障について書かれたことは、おおむね3つのカテゴリーに分類され、それらをまとめて「バタフライ効果」と言うことができる。

　第１に、韓国軍に関する懸念がある。分かりやすい例を挙げると、元検察総長で大統領候補の尹錫悦（ユン・ソギョル）は、「現政権は、敵のない軍隊、目的のない軍隊、訓練されていない軍隊を作り上げた」と述べた。尹の発言は、アフガニスタンで起こったことがきっかけになったと思われる。

　第２に、和平合意の無益性に関する議論がある。批評家らは、カブール陥落の根本的原因は２０２０年２月にドーハで米国とタリバンが結んだ和平合意にあると言っており、終戦合意と平和条約を含む文政権の朝鮮半島和平構想は、アフガニスタンで起きたような壊滅的な結果をもたらすと主張した。

　最後に、韓米同盟と在韓米軍の問題がある。評論家たちは、米軍がいなければ韓国は実際に安全保障を維持することができないが、ワシントンは国益に適えばいつでも米軍を撤退させることができると述べている。従って韓国は、米国に留まってもらうために忠実な同盟国としての役割を果たす必要があるというのだ。

　しかし、これらの懸念、批判、提案は、私には無茶な話だと思える。そもそも、韓国軍とアフガニスタン軍を比べること自体、ほとんど侮辱的である。アフガニスタン軍は実体のない軍隊である。部隊の90%以上は非識字者であり、公称30万人の兵士のうち6万人は存在しない。

　さまざまな部族や民族から兵士を寄せ集めた軍隊の根本的限界があるだけでなく、アフガニスタン軍の指揮統制システムはひどいものである。米軍の補給品、空軍力、偵察活動がなければ機能することもできない張り子の虎だった。

　70年の歴史を持ち、世界クラスの戦闘能力と長期にわたる多額の軍事投資を誇る韓国軍とアフガニスタン軍を比べるなど、ナンセンスである。近頃発生した数件の軍務中の性的暴行事件を理由に、軍隊の安全保障意識、戦闘能力、規律を十把一からげに貶めるのも、道理に合わない。

　ドーハで結ばれた和平合意が問題だらけであることは、確かである。１９７３年に米国と北ベトナムが調印したパリ和平協定にも同じことが言える。

　トランプ政権はタリバンとの交渉を性急に推し進める一方、基本的にアフガニスタン政府を蚊帳の外に置いたままで、アフガニスタン国内の政治情勢が安定する前に米軍の規模縮小と撤退に合意した。これは、交渉における最大の失敗であった。

　しかし、それを文政権の和平の取り組みと結び付けるのは不合理である。終戦宣言は米軍の撤退と韓米同盟の崩壊を招くという主張がなされているが、韓国政府も米国政府も、終戦宣言は朝鮮半島における緊張緩和と、北朝鮮の非核化への機運を生み出すことを目的とした象徴的なジェスチャーであることを明確にしている。

　また、終戦宣言は韓米同盟にも半島に駐留する米軍の地位にも関係なく、休戦協定の平和条約への転換は北朝鮮の非核化と密接に関連して進められる。

　アフガニスタンとのもう一つの大きな違いは、韓国政府が平和交渉を主導する意志と能力を持っているという点である。

　韓米同盟あるいは米軍の駐留の重要性は、誰も否定できないだろう。それらは、増大し続ける北朝鮮の核能力に対する抑止力を確立するために極めて重要な資産である。

　しかし、アフガニスタンの悲劇からわれわれが学ぶべき教訓は、のほほんと韓米同盟や米軍を永遠に不変のものと見なして自己満足するのをやめることである。その代わりに、われわれはすみやかに戦時作戦統制権を回復し、韓国軍が韓国の国防を主導し、米国には補佐的役割を果たしてもらうようにすべきである。

　米国とバイデン大統領は、カブールから撤退することによって、「自分の足で立たないなら、誰も代わりにやってくれない」という明確なメッセージを発信した。米軍の存在を「仕掛け罠」として維持するという時代遅れの議論に固執すると、米軍に全面依存するようになったアフガニスタン政府の轍を踏むことになる。

　この意味で、カブールの教訓は、多くの者が考えることとは異なる。具体的には、政治的利益のために客観的事実を歪曲したり、あるいは、自らの意志と能力を過小評価して相手の誤判断を招いたりするべきではない。なぜなら、どちらもわれわれの国益に寄与しないからである。また、同盟を守るためにも、われわれは自らを強靭化する方法について考える必要がある。

　これは常識である。しかし、問題は、目先の利益のために常識を無視する者がいることである。